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大阪の玄関口・新大阪駅。交通の便が非常によく、JR在来線、東海道新幹線、大阪メトロなどの主要路線が集約され、複数の路線の延伸計画もあります。地価上昇への期待度では、大阪の二大都心であるミナミの難波、キタの梅田にも引けを取らないでしょう。
大阪の副都心として発展してきたビジネス街・淀川区の代表的なエリアで、駅周辺には多くのオフィスビルが立ち並んでおり、ビジネスホテルやマンション、商業施設や飲食店なども充実しています。
そんな新大阪エリアでの不動産投資は成功するのか?当サイト編集チームが、新大阪の不動産投資事情についてまとめました。
ポイントとなったのは、2019年春のおおさか東線の全面開業でしょう。もともと大阪の玄関口として知られ、JR在来線、東海道新幹線、大阪メトロが乗り入れる利便性の高い駅でしたが、このおおさか東線が開業したことで、新大阪駅から奈良方面へダイレクトにアクセスできるようになり、利便性がさらに高まっています。
また、2019年7月1日付朝刊日本経済新聞では「ここ数年、キタやミナミの土地獲得競争が過熱しており、賃料に割安感がある新大阪の人気が高まっている」との見方を示しています。
参照元:日本経済新聞(https://www.nikkei.com/article/DGXMZO46778730Q9A630C1AC1000/)
前年比+23.78%という高い地価上昇率を誇る新大阪エリアですが、今後の動きにも期待できます。2023年春開業予定の新駅「北梅田駅(仮称)」(うめきた2期)への延伸、2035年着工予定から前倒しで進められているリニア中央新幹線、さらに敦賀から新大阪を結ぶ北陸新幹線(時期未定)など複数の延伸計画が予定されています。
これらの延伸計画によって、新大阪エリアのビジネス需要はさらに高まるでしょう。職住近接の観点から周辺のマンション相場の上昇も、容易に想像できます。
あるパートナー会社さんに、新大阪エリアの投資物件事例を紹介してもらいました。以下ではその一部をご紹介します!
※2020年11月26日時点の情報です。現在は取り扱いを終了している可能性がございます。
物件価格 | 利回り | アクセス | 賃料+ 共益費 |
築年数 | 構造 | 間取り ・平米 |
|
---|---|---|---|---|---|---|---|
物件例1 | 1,180万円 | 6.61% | 「新大阪駅」 徒歩8分 |
6.5万円 | 13年 | RC造 | 1K 25.23m2 |
物件例2 | 1,210万円 | 6.25% | 「新大阪駅」 徒歩6分 |
6.3万円 | 9年 | RC造 | 1K 21.69m2 |
物件例3 | 1,210万円 | 5.95% | 「新大阪駅」 徒歩6分 |
6.0万円 | 9年 | RC造 | 1K 21.69m2 |
物件例4 | 1,250万円 | 5.76% | 「新大阪駅」 徒歩10分 |
6.0万円 | 9年 | RC造 | 1K 21.69m2 |
物件例5 | 1,270万円 | 5.57% | 「新大阪駅」 徒歩8分 |
5.9万円 | 12年 | RC造 | 1K 20.62m2 |
今後の発展、ビジネス街としての価値の高まり、そしてそれに伴うマンション相場および土地相場の上昇も見込める新大阪エリア。賃貸需要の高まりと、今後も続くであろう地価上昇を考えると、早めの投資スタートがオススメです。
ただ、勢いのあるエリアだけに、ライバルとなる投資家が多いのが懸念事項。また、今後の発展性や居住ニーズを捉えた物件選定も重要です。そこでカギとなってくるのが、どの不動産投資会社にサポートを依頼するかでしょう。
そこで当サイトでは大阪に本社を構える企業のうち、物件を自社所有している会社を入居率で比較しました。自社所有を重要視する理由はカンタン。空室リスクを自社のリスクと捉えてくれるため、必然的に私たちと同じ立場に立って入居者募集に協力してくれると考えたから。また介在する会社が少なくなる分、手数料が低く済むメリットも期待できます。
1位 入居率 98.98%
(※1)
リピーター率No.1(※4)
京阪神に特化した築浅で値崩れリスクの低い中古区分物件を中心に取り扱っています。地域特性から入居者のニーズをおさえた物件を提案してくれるため、確度の高い投資を実現してもらえます。
2位 入居率 98.3%
(※2)
販売戸数No.1(※5)
自社で手がける「プレサンス」シリーズを展開。供給実績は、2019年2月時点で全国5,267戸。近畿圏のみならず、東海・中京圏を中心に都市型マンションの開発・供給をしています。
3位 入居率 97.6%
(※3)
口コミ評価No.1(※6)
京阪神間を中心とした、関西圏の収益物件を扱っている大阪の不動産投資会社。中古の1棟マンション・アパートのみに特化しており、レインズなど一般の不動産市場に流通しているものではなく、独自のルートで仕入れた物件のみ。つまり、大和財託でしか提供できない優良物件を多く保有しています。
※上記3社は、大阪に本社を構える不動産投資会社を2021年9月30日に調査した結果を基にしています。
※1 参照元:ソヴリックコーポレーション(https://sov.jp/kansai-lp/)2020年度の入居率
※2 参照元:プレサンスコーポレーション(https://www.pressance.co.jp/urban/braight/arrival/risk/index4.html)2020年度の入居率
※3 参照元:大和財託(https://yamatozaitaku.com/cms/news/210304)2020年度の入居率
※4 ソヴリックコーポレーションの選出理由:当サイトで紹介している大阪に本社がある不動産投資会社の中から、2021年9月30日時点で公式サイトにリピーター率の記載があり、最も数字が高かった会社。
※5 プレサンスコーポレーションの選出理由:当サイトで紹介している大阪に本社がある不動産投資会社の中から、「全国マンション 売主・事業主別販売戸数(https://www.fudousankeizai.co.jp/share/mansion/376/2018rank.pdf)2014~2018」で、最も販売戸数が多かった会社。
※6 大和財託の選出理由:当サイトで紹介している大阪に本社がある不動産投資会社の中から、2020年9月30日時点でgoogleの口コミに20件以上の投稿がある会社の中から、もっとも口コミ評価の高い会社